OUR VISION
AI時代の新たな脅威と、事業継続を支える日立のアプローチ
Insight
「守る」から、事業を「止めない・戻す」オペレーショナルレジリエンスへ
これまでのサイバーセキュリティは、「侵入を防ぐ技術」が中心でした。しかし、AI技術を駆使した高度な自動化攻撃が横行する現代においては、「侵入を100%防ぐことは不可能」という前提に立つ必要があります。
いま求められるのは、リスクを見通して備え、攻撃を受けても事業を止めず、有事には迅速に復旧するレジリエンスへのシフトです。
日立の提唱するResilience as a Serviceは、万が一侵入された場合でも「事業を止めず、速やかに正常な状態に回復」させることを追求。長年培ってきた社会・重要インフラへの深いドメイン知識をベースに、物理(OT)領域まで統合した圧倒的な安全性を、「HMAXTM Cyber」として設計から運用まで一貫して担います。
Leaders
AI時代のオペレーショナルレジリエンスを支えるリーダーたち
重要インフラを支えてきた現場知、デジタルエンジニアリングの力、そして高度なセキュリティの専門性。日立のDNAを結集し、カスタマーゼロの実践を通じて磨き続けるプロフェッショナルたちが、急速に変化する脅威に向き合います。
お客さまの事業を止めず、「何もない一日」を守る。その使命を担う、HMAX Cyberのリーダーたちをご紹介します。
WHY HITACHI
なぜ、日立の「HMAX Cyber」なのか
グローバルのエコシステム
Anthropic、OpenAI、Google CloudなどのグローバルAI企業との連携でフロンティアAIの知見を取り込むとともに、OT・プロダクトセキュリティをはじめとする各領域のパートナーと協業。日立が現場で培った実践知と融合し、AI時代のレジリエンスをサービスとしてお届けします。
カスタマーゼロの実践知
鉄道、電力、産業など、止められない社会インフラを自ら運用する日立。全世界約29万人・グローバル規模の自社システムを「最初の顧客（カスタマーゼロ）」として実践し、泥臭く磨き上げた「攻め（脆弱性診断）」と「守り（監視検知）」の実践ノウハウをお客さまに提供します。
IT・OT・フィジカルAIを現場で統合する力
鉄道、電力、プラントといった深いドメイン知識が必要不可欠な「OT（制御・運用）現場」と、最先端の「IT」、そしてそれらを高度化する「フィジカルAI」を三位一体で融合。現場に入り込むFDE(専門家)がお客さまに伴走します。
FDE：Forward Deployed Engineer
OUR SERVICES
事業継続を支えるサービス体系「HMAX Cyber」
BCP：Business Continuity Plan
SOC：Security Operation Center
INSIGHTS ＆ EVENTS
ナレッジ・イベント情報
イベント・配信情報
Hitachi Social Innovation Forum 2026 JAPAN
協創で実現するAI時代の社会レジリエンス
サイバー攻撃の高度化とAIの進展により、社会全体に求められるセキュリティは「防御」から「止めない・回復し続ける」レジリエンスへと進化しています。本セッションでは、カスタマーゼロ活動によって創出されたIT/OT統合セキュリティオペレーションセンター(SOC)のユースケースを起点に、モビリティを含む社会インフラ領域へ議論を展開します。その上で、単独では実現し得ないレジリエンスを、パートナーとの協創によりどのように実現し、Resilience as a Service(RaaS)へと進化させていくのか、その方向性を提示します。
※ご視聴にはHitachi Social Innovation Forum 2026 JAPANへの登録が必要です。
HSIF Live!
澤円が凄腕ホワイトハッカーに聞いてみた！～AI時代、攻撃する側には何が見えているのか～
AIが脆弱性を探し、AIが攻撃を自動化する時代。攻撃者の視点から見ると、企業のセキュリティはどのように映っているのでしょうか。本セッションでは、澤円が「攻撃者目線で考えるサイバーセキュリティ」をテーマに、日立のセキュリティプロフェッショナル藤原将志と対談。最新の脅威動向から、AIとサイバー防衛の最前線、さらには事業を止めないためのレジリエンス経営までを語り尽くします。
関連リンク
サイバー攻撃を恐れて、DXを止めてはいけない。
日立は、オペレーショナルレジリエンスサービス「HMAX Cyber」で、攻撃を前提にリスクを見通し、事業を止めずに守り、素早く戻す。
お客さまの事業継続と、次なる社会への挑戦を力強く支えます。
コンサル、診断、デモ、アーキテクチャ解説など、何でもお気軽にご相談ください。
記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
