デジタルソリューションを中核とした大規模なCO₂削減貢献事例が、WBCSDのWebサイトに公開

南極地域観測の中心となる昭和基地(写真提供:国立極地研究所)

2026年10月30日

日立はサステナビリティ戦略「PLEDGES」を策定し、戦略の1つであるPlanet(P)では世界的に深刻化する環境問題に対し、日立の環境ビジョン「脱炭素」「サーキュラーエコノミー」「ネイチャーポジティブ」の3つの柱の下、様々な取り組みを推進しています。

その中の「脱炭素」への取り組みとして、日立はデジタル制御技術を用いて再生可能エネルギーの有効活用に貢献しています。AIの利用拡大などに伴い今後の電力需要増加が見込まれる中、カーボンニュートラルの実現に向けた再生可能エネルギーの有効活用は急務となっています。

日立のデジタルシステム&サービスでは、再生可能エネルギーの有効活用に必要な広域的な電力運用を支える「広域機関システム」を提供し、エネルギー分野の脱炭素化に貢献しています。

国際的な枠組み(WBCSD*ガイダンス)に沿って評価した結果、本システムの活用により、日本国内でCO₂換算約990万トンの排出が回避(削減貢献)されたと試算した事例が、デジタルソリューションを中核として大規模な排出回避に貢献した新たな取り組みの事例として、WBCSDのWebサイトに公開されました。

この事例は、日立 サステナビリティレポート 2026へも掲載しています。

<関連リンク>

シェアする: