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Hitachi Global

2025年6月16日

日立グループ最大規模のイベントHitachi Social Innovation Forum 2025 JAPANを大阪で初開催

大阪・関西万博と連動し、めざす社会の実現に向けた協創を加速

[画像]日立グループ最大規模のイベント Hitachi Social Innovation Forum 2025 JAPANを大阪で初開催

  株式会社日立製作所(以下、日立)は、7月17日(木)、お客さまやパートナーとの協創に向けたきっかけ作りの場として、日立グループ最大規模のイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2025 JAPAN, OSAKA」を開催します。通算27回目となる今回は、2025年日本国際博覧会(以下、大阪・関西万博)に合わせ、初めて大阪で開催します。日立は、大阪・関西万博の「未来の都市」において、「Society 5.0と未来の都市」をテーマにKDDIと共同展示*1を行っており、本イベントでも関連する展示やセッションを行います。執行役社長兼CEOである德永俊昭の基調講演をはじめ、各種セッションやOne Hitachiでの価値創出を紹介する展示などの多様なプログラムを通じて、お客さま、パートナー、有識者とともに、私たちがめざす社会やその実現に向けた道筋を共に描きます。また、イベントの会期終了後には、「HSIF Digital Week」と題し、公式サイトにおいてオリジナルコンテンツを配信します。
  日立がめざす未来を体感いただける本イベントに、下記より参加登録のうえ、ぜひお越しください。

開催概要

名称Hitachi Social Innovation Forum 2025 JAPAN, OSAKA
会期7月17日(木) 9:20-18:00
会場ヒルトン大阪 4F/5F
〒530-0001  大阪府大阪市北区梅田1丁目8番8号
主催株式会社日立製作所
公式サイトhttps://www.service.event.hitachi/regist/
参加方法事前登録制(無料)
※本日より、公式サイト(QRコード*2)にて事前登録受付開始
(画像)QRコード
*2
QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

イベントの見どころ

(1) 基調講演
「日立が描く『ハーモナイズドソサエティ』〜環境・幸福・経済成長が調和する未来〜」

[画像]執行役社長兼CEO 德永 俊昭 執行役社長兼CEO 德永 俊昭

日立は創業以来115年間、社会が直面する課題に技術で応え、事業領域を広げてきました。社会課題がより一層複雑かつ多重化している中、日立がお客さまとともにめざすのは、環境課題の解決、人々の幸福、経済成長のすべてが両立した「ハーモナイズドソサイエティ」です。Lumadaを活用した最新事例とともに、取り組みの最前線をご紹介します。

(2) 特別セッション/ビジネスセッション

2つの「特別セッション」では、大阪・関西万博の「いのちの未来」パビリオンをプロデュースした石黒浩氏をはじめ、中島さち子氏、養老孟司氏、河瀨直美氏、ロバート・キャンベル氏など各領域の有識者が登場します。6つの「ビジネスセッション」では、様々なテーマのもと事業の戦略や協創の取り組みを紹介します。
詳しくは、公式サイト「セッション一覧」をご覧ください。

[画像](左から)石黒 浩、中島 さち子、養老 孟司、河瀨 直美、ロバート・キャンベル

(3) 展示コンテンツ

5つの注目展示である「未来の都市を創るモビリティイノベーション」、「OTとITを融合したサステナブルな次世代型データセンターの実現」、「ヒトとAIの協働によるフロントラインワーカーの革新」、「EV・バッテリー活用による脱炭素・資源循環・レジリエンス強化への取り組み」、「人々の健康と幸せを支えるバイオ医薬と再生医療への取り組み」を含む、計23の展示コンテンツをご覧いただけます。日立グループがめざす未来社会に向けたビジョンや製品、ソリューションから具体的な取り組みまでを幅広くご紹介します。詳しくは、公式サイト「展示一覧」をご覧ください。

日立製作所について
  日立は、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用した社会イノベーション事業(SIB)を通じて、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献します。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4セクターに加え、新たな成長事業を創出する戦略SIBビジネスユニットの事業体制でグローバルに事業を展開し、Lumadaをコアとしてデータから価値を創出することで、お客さまと社会の課題を解決します。2024年度(2025年3月期)売上収益は9兆7,833億円、2025年3月末時点で連結子会社は618社、全世界で約28万人の従業員を擁しています。

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ニュースリリースカテゴリー

経営, 研究開発・イノベーション, 環境・サステナビリティ, デジタル・AI, 金融・公共, エネルギー, 鉄道・モビリティ, インダストリー, ヘルスケア, ビルシステム, 家電・空調システム

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