日立、CDP「気候変動」と「ウォーター」の2分野で最高評価「Aリスト」企業に選定

　株式会社日立製作所(以下、日立)は、環境分野における国際的な非営利団体CDPにより、「気候変動」および「ウォーター」に関する取り組みや透明性の高い情報開示が評価され、両分野で最高評価「Aリスト」企業として選定されました。「気候変動」分野では5年連続のAリスト選定となります。なお、今回の選定は日立グループ全体の取り組みを評価されたものですが、個社として評価を受けた日立ハイテクは「気候変動」および「ウォーター」においてAリスト、日立エナジーは「気候変動」でAリストに選定されています。

　日立は、サステナビリティ戦略「PLEDGES」および環境長期目標「日立環境イノベーション2050」で、環境に関する目標を定めています。「気候変動」への対応は、2050年度までにバリューチェーン全体の「ネットゼロ*1」の実現をめざし、高効率な製品や革新的なサービス・技術により、温室効果ガス排出量の削減やバリューチェーンの脱炭素化に貢献します。「ウォーター」への対応については、2030年度までに水使用を10%削減(2019年度比)することをめざし、取水管理や漏水対策の強化、冷却用水の循環利用、廃水浄化による再利用等の施策を実施しています。

• 1　1.5℃目標の排出削減シナリオに沿ってバリューチェーンにおけるGHG排出量を可能な限り削減し、残余分を吸収または固定化することで恒久的に除去し、中和すること

　日立は、IT、OT、プロダクトを活用してお客さまや社会の課題を解決する社会イノベーション事業を推進し、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現をめざしていきます。

■環境ビジョンと環境長期目標

■日立のサステナビリティに関する取り組みについて

■サステナビリティ関連の報告書

■CDPについて

CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営するグローバルな非営利団体です。

詳しくは、CDPウェブサイトをご覧ください

日立製作所について

　日立は、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用した社会イノベーション事業(SIB)を通じて、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献します。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4セクターに加え、新たな成長事業を創出する戦略SIBビジネスユニットの事業体制でグローバルに事業を展開し、Lumadaをコアとしてデータから価値を創出することで、お客さまと社会の課題を解決します。2024年度(2025年3月期)売上収益は9兆7,833億円、2025年3月末時点で連結子会社は618社、全世界で約28万人の従業員を擁しています。