勤務制度・働き方
日立は社会イノベーション事業のグローバルリーダーをめざし、社員一人ひとりの意志を尊重し、多様な人財が生き生きとやりがいを持って働き、成長できる仕組みや環境を整えています。
日立は社会イノベーション事業のグローバルリーダーをめざし、社員一人ひとりの意志を尊重し、多様な人財が生き生きとやりがいを持って働き、成長できる仕組みや環境を整えています。
日立は「フレキシブルワーク」を推進し、社員が時間や場所の選択肢を持って柔軟に働け、成果を出せる環境を整備しています。
コアタイムを撤廃したスーパーフレックス制度を導入しており、業務の都合や個人の事情に合わせて、始業および終業時刻や休憩に入る時間帯を各自で調整できます。一時的な中抜けも可能です。(対象者・利用条件あり)
多様な働き方を支援するため、会社の執務場所に加えて、自宅やサテライトオフィスでの勤務も回数制限なく活用できます。
日立では、社員一人ひとりがライフステージや価値観に合わせて働き、成果を出せるように、充実した休暇制度を整えています。(下記は有給休暇の一例)
1年目から24日/年付与されます。
勤続満10年から5年おきに、5日連続での休暇が取得できます。
家庭(育児・介護・婚姻・忌引など)、キャリア開発(自己啓発など)、社会貢献(ボランティア・ドナーなど)との両立を支援する目的で、年に5日まで取得できます。
育児や介護といったライフステージの変化に直面しても、安心してキャリアを継続できるためのサポート体制を築いています。
「情報提供」「経済的支援」「勤務・休暇制度」の3つの観点から、トータルパッケージとして提供し、育児・介護と仕事の両立を支援します。
出産を控えた社員本人に加え、配偶者/パートナーが出産予定の社員を対象に、必要な勤務・休暇制度などを有効に利用できるようにすることを目的とした「プレパパ・プレママセミナー」や、専門家による「仕事と介護の両立支援セミナー」などを開催するとともに、「育児と女性の健康コンシェルジュ」「介護コンシェルジュ」を設置し、専門的支援も行っています。
子どもが小学校3年生を修了するまで、子ども1人につき最大年間10万円を支給する「育児・仕事両立支援金」や、被介護者1人につき年間10万円相当のポイントを付与する「介護・仕事両立支援ポイント」などの制度があります。
育児や介護、不妊治療などとの両立を支援する短時間勤務制度や、家族看護休暇・家族介護休暇・配偶者出産休暇などの休暇制度があります。
その他、社会イノベーション事業を推進する人財のため、各種制度・環境づくりを進めていますので、ぜひ他の内容についても併せてご覧ください。